教育制度/福利厚生制度

社員が安心して存分に能力を発揮し、社会で活躍できるよう、物林では家賃を補助する手厚い制度をはじめ、資産形成や保険、社員の親睦、育成サポート、心身ケアなど、多岐にわたる制度を整えています。

主な制度

借上社宅制度

当社は勤務地が複数あり、総合職従業員は転居を伴う異動の可能性があります。そのため、従業員が賃貸物件を借りて入居する場合は会社が法人契約を行い、家賃負担を減らす制度を設けています。地域や社内等級などによって基準となる家賃を定めており、その金額に近い物件に入居する場合、個人負担は3,500円～１万円程度になります（敷金・礼金・更新料は会社が全額負担します）。

総合福利厚生サービス

従業員の多様なニーズに応えるため、会員制サービス「ベネフィット・ステーション」を導入し、従業員の満足度の向上に努めています。同サービスでは余暇の充実から育児・介護を含む生活支援まで幅広いコンテンツが割引価格で利用が可能です。

財形貯蓄制度

当社では住宅・年金・一般の３種類の財産形成貯蓄制度を設けております。なかでも、住宅財形貯蓄に関しては、従業員の住宅取得を支援するため、積立残高（300万円）を限度に年利２％を利子補給しています。

総合福祉団体定期保険

従業員の家族の生活保障を目的とし、本人同意のもと会社で保険に加入しています。在職中に万が一、高度障害を負う、死亡するなどした場合（業務上以外含む）、等級によって決められた金額が支給されます。

入院見舞金

従業員が疾病又は傷害により、５日以上継続して入院した場合、１回の入院に対し120日を限度として規定の入院見舞金が支給されます。

一般融資金制度

従業員が、病気や怪我・家族の教育費用などの一時的に多額の出費を要する場合、救済措置として会社が必要資金を低金利で融資する制度です。

職員クラブ

従業員同士の親睦を図ることを目的として組織された団体です。従業員が主体となり、観劇や旅行、食事会など様々な企画を行っています。また、通常の行事とは異なる特定のスポーツや文化活動について部活動として立ち上げることが可能であり、現在フットサル部とランニング部が活動しています。今後も従業員からの申請に基づき、さまざまな活動を展開していきます。

従業員持株会

親会社のＪＫホールディングスの株式を定期的に購入することで、資産形成を図ることができる制度です。一口千円から申し込むことができ、拠出金の10％を会社が補助します。

自己啓発援助制度

専門知識・技術の修得のために講習会などを受講する場合、または資格試験を受験する場合に、その費用を一定額会社が負担する制度です。また、決められた資格を取得した際は報奨金も支給します。

提案表彰制度

事業の活性化や経営能率の向上を図るためになされた提案（新規分野への進出企画や製品の品質向上策など）について、会社が採用可否を行い、その成否によって表彰する制度です。採用された場合は賞金も支給されます。

その他

・退職金制度、産休育休制度、介護休業制度、短時間勤務制度

保養施設など

・提携利用施設（星野リゾート・トマム、ほか星野リゾート利用割引あり）
・ＪＫホールディングスの所有保養所（川奈、八幡平、羽鳥、草津、洞爺湖、箱根）
・日本合板健康保険組合の借上・契約保養所（富士見高原、リゾートトラストなど）
※東京ディズニーランドの施設利用割引券あり